ガレージの後付けにかかる費用は？相場や注意点を解説

ガレージとは

ガレージとは、屋根と壁で囲われた車専用の保管スペースのことを指します。

雨風や紫外線から愛車を守れるだけでなく、防犯性の高さや作業スペースとして使える点も魅力。

自宅に後付けすることで、趣味の作業場や収納スペースとして活用されるケースも増えています。

近年はデザイン性の高いガレージも多く、住まいの外観を損なわずに取り付けられるのもメリットです。

カーポートや車庫・倉庫、ガレージハウスとの違い

ガレージと混同されやすい設備に「カーポート、車庫（倉庫）、ガレージハウス」がありますが、それぞれ役割や構造が異なります。

カーポートは屋根と柱のみの簡易的な構造で、側面が開放されている点がガレージとの大きな違いです。

車庫はガレージとほぼ同義で、家から独立して建てられ、車やバイクの保管スペースを指します。
車以外のものを収納するのが目的なら「倉庫」です。

一方、ガレージハウスは住居とガレージが一体化した住宅そのものを指し、大きく2種類に分けられます。

ひとつは、住宅の1階部分などに駐車スペースを設けた、シャッターのないオープンガレージ。

もうひとつは、シャッター付きで壁に囲まれたインナーガレージで、ビルトインガレージとも呼ばれます。

種類		構造・特徴	主な用途
ガレージ		屋根・壁・シャッターあり	駐車スペース、作業場
カーポート		屋根と柱のみ、側面開放	駐車スペース
車庫		屋根・壁・シャッターあり	駐車スペース
倉庫		車以外の物の保管が中心	収納
ガレージハウス	オープン	住宅とガレージが一体、シャッターなし	住居+駐車スペース
	インナー （ビルトイン）	住宅とガレージが一体、シャッターあり	住居+駐車スペース

ガレージの後付け費用

ガレージの後付け費用は、タイプ・サイズ・設置条件によって大きく変わりますが、一般的な相場は50万〜300万円以上と幅があります。

相場価格が分からず、「思ったより高い」「条件次第で安くなるの？」と感じる人が多いのも、この工事の特徴です。

まずは全体像として、ガレージ後付けにかかる費用の目安を押さえておきましょう。

ガレージの種類	費用相場	特徴
簡易ガレージ（既製品）	約50万〜100万円	組立式・工期が短い
独立型ガレージ（1台用）	約100万〜200万円	後付けで最も多いタイプ
独立型ガレージ（2台用）	約180万〜300万円	広さ・基礎費用が増加
インナー／ビルトインガレージ	約200万〜400万円以上	建物工事が伴うため高額

ガレージ後付け費用は、「ガレージ本体」だけで決まるわけではありません。

以下のような項目が合算されて総額が決まります。

• ガレージ本体価格（素材・サイズ・シャッター有無）
• 基礎工事費（コンクリート打設・地盤状況）
• 設置・組立工事費
• 電気工事費（照明・コンセント・電動シャッター）
• 外構工事費（土間コンクリート・スロープ調整）

特に見落とされやすいのが、基礎工事と外構工事です。

「本体は安かったのに工事費が想定以上だった」、というケースも少なくありません。

ガレージを後付けする際には、工事費込みの見積もりをとって比較検討することをおすすめします。

ガレージ後付け費用の具体例

ガレージ後付けの費用は、「どんな敷地に」「どのタイプを」「何を重視するか」で大きく変わってきます。

こちらでは、よくある設置パターン別に費用の具体例をみていきましょう。

おしゃれなガレージの例

ガレージというと「機能性重視」「業務用」というイメージを持たれがちですが、近年は住宅外観と調和するデザイン性の高い商品が各社から登場しています。

こちらでは、国内でも知名度の高いメーカーから、スタンダードな間口が広めのタイプを中心に、代表的な商品を紹介します。

ガレージを後付けする際の注意点

ガレージの後付けは自由度が高い反面、事前に知っておかないと追加費用や後悔につながりやすいポイントも多くあります。

こちらでは、特にトラブルになりやすい注意点を紹介します。

基礎工事や耐久性を削るのはNG

「できるだけ費用を抑えたい」と考えるあまり、基礎工事や構造面のコストを削るのはおすすめできません。

基礎が弱いと、傾きや沈下の原因になり、雪や台風の多い地域では、耐久性不足が致命的になる恐れがあります。

一時的に数万〜十数万円安くなっても、将来的な補修や建て替えでかえって高くつくケースもあります。

不要なオプションは削っても問題ありませんが、基礎と構造は極力削らないようにしましょう。

固定資産税がかかる可能性がある

後付けガレージは、条件によって固定資産税の課税対象になることがあります。

一般的な判断基準は以下の3点です。

• 屋根がある
• 三方向以上が壁で囲まれている
• 地面に固定されている（基礎あり）

これらを満たすガレージは「建築物」と判断され、固定資産税が発生する可能性があります。

簡易的なガレージやカーポートは非課税となるケースも多いため、お住まいの自治体に確認しておきましょう。

建ぺい率・建築基準法に注意

ガレージの後付けでは、建ぺい率（敷地に対する建築面積の割合）を超えないか必ず確認が必要です。

独立型ガレージも建築面積に含まれることがあり、建ぺい率オーバーは違法建築になる可能性があります。

特に都市部や住宅密集地では、スペースはあっても法律上NGというケースが少なくありません。

また、インナーガレージ化の場合は、建築確認申請が必要になることもあります。

シャッター・換気扇・窓などの後付けはできる？

ガレージにシャッターや換気扇、窓を後付けすることは可能ですが、構造や仕様によっては難しいことがあります。

シャッターは後付け対応の商品もありますが、電動式の場合は電源工事や本体補強が必要になります。

換気扇は比較的設置しやすく、結露や排気ガス対策として有効です。

後付けする設備によっては、費用が割高になることもあるため、建て替えも含めて計画・検討することをおすすめします。

見積もりは「総額」と「前提条件」を必ず確認

ガレージ工事では、本体価格だけが安く見える見積もりや、基礎・電気工事が別扱いというケースが少なくありません。

以下のポイントは、必ず確認しておきましょう。

• 工事費込みの総額
• 追加費用が発生する条件
• 保証・アフター対応の有無

比較する際は、同じ条件で複数社を比べることが大切です。