おすすめのポートフォリオを知って分散投資を始めたいものの、具体的な金融商品の組み合わせ方がわからず悩んでいませんか。
投資で大きく損をしたくないからこそ、自分に合ったリスクの取り方がわからず不安に感じてしまいますよね。
この記事では、リスク許容度や年代別に分けた具体的な資産配分の例をステップ形式で詳しく解説します。
あわせて、新NISAを活用した実践的な銘柄の組み合わせ方や、運用中の見直し手順についても紹介します。
最後まで読むことで、自分に合った配分を検討するための基本的な考え方を整理し、投資を始める際の参考にできるでしょう。
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分散投資におけるポートフォリオの基礎知識を解説
投資を始めるにあたっては、まず専門的な言葉の意味を正しく理解しておくことが非常に大切です。
基礎的な知識をしっかりと身につけることで、ご自身の目的に合った運用計画を立てやすくなるでしょう。
例えば、料理を作る際にどのようなメニューにするかレシピを決めてから、必要な材料を買い揃える手順を思い浮かべてみてください。
投資においても同様に、まずは全体の方向性を決めたうえで、具体的な商品を選んでいく手順を踏みます。
これから紹介する基本的な考え方は、長期的にご自身の資産を育てていくための重要な土台となります。
以下では、それぞれの詳細について解説します。
ポートフォリオは保有する金融商品の具体的な組み合わせを指す
実は、この商品の組み合わせ次第で将来的なリターンの振れ幅が変動することになります。
例えば、手元の資金でA社の株式を30万円分購入し、同時にBファンドを20万円分保有している状態がこれに該当します。
もちろん、ただやみくもに異なる種類の金融商品を買えばよいというわけではありません。
似たような値動きをする銘柄ばかりを集めてしまうと、せっかくの分散の恩恵を受けにくくなる点には注意が必要です。
ご自身の現在の資産状況を正確に把握するためにも、まずは保有銘柄をリストアップしてみてください。
アセットアロケーションは資産配分の割合を決めることを意味する
アセットアロケーションとは、どの資産にどれくらいの割合で投資するかを決める戦略のことです。
具体的な銘柄選びに時間をかけるよりも、まずは資産の分類ごとの比率を決定することが重要となります。
例えば、投資に回せる手元の資金のうち、株式に60パーセント、債券に40パーセントを割り当てるといった具合です。
若い世代であれば、将来に向けた運用期間が長いため、多少のリスクを取って株式の比率を高める積極的な運用も選択肢に入ります。
一方で、退職が近づき、近い将来に使う資金が増える場合は、現金や債券などの比率を高める方法も考えられます。
ご自身の年齢や許容できるリスクの度合いに合わせて、無理のない配分比率を慎重に検討してみてください。
資産と地域および時間の3つの分散投資で運用リスクを軽減できる
- 資産の分散：株式や債券など異なる種類の資産を組み合わせる
- 地域の分散：国内だけでなく米国や新興国など投資先を分ける
- 時間の分散：購入タイミングを複数回に分けて、高値で一括購入するリスクを抑える
国内の株式だけに集中投資していると、日本の景気が後退した際に資産全体が大きな打撃を受けてしまいます。
そこで、アメリカや新興国など異なる地域の資産を組み入れることで、全体の安定性を高められます。
さらに、購入するタイミングを複数回に分けることで、高値で一括購入するリスクを抑え、購入価格を平準化しやすくなります。
例えば、毎月3万円ずつ世界中の株式や債券を少しずつ買い集める積立投資が代表的な手法です。
まずは少額から毎月の積立を始め、長期的な視点でじっくりとご自身の資産を育てていきましょう。
初心者向けポートフォリオの基本的な作り方を4ステップで解説
これから自分に合ったポートフォリオを作成するための具体的な4つのステップを順番に紹介します。
自分の状況を客観的に分析しておくことで、相場が大きく変動した際にも慌てにくくなるでしょう。
何のためにいくら必要なのか、いつまでに準備するのかを明確にします。
年齢や収入状況から、自分がどの程度の損失まで耐えられるかを確認します。
リスク許容度に合わせて、株式や債券などの具体的な配分比率を決定します。
新NISAやiDeCoなどの税制優遇制度を活用し、実際に購入する商品を選びます。
例えば、家を建てる際にまずはしっかりとした設計図を書き、その後に予算に合わせて建材を選んでいく流れと同じだと言えるでしょう。
いきなり商品を選ぶのではなく、土台となる目的を固めることが、自分に合った運用計画を立てるうえで重要です。
以下では、それぞれのステップで実践すべき具体的なアクションについて、初心者にもわかりやすく詳しく解説します。
投資の目的と目標金額を設定して運用期間を明確にする
まずは何のためにいくら必要なのかを決め、いつまでに準備するのかをはっきりとさせましょう。
例えば、10年後の子供の大学進学費用として300万円を準備するケースを具体的に想定してみてください。
この場合、毎月いくら積み立てれば目標に届くのかが計算できるため、過度なリスクを取る必要がなくなります。
目的が曖昧なまま見切り発車で始めてしまうと、相場が下落した際に焦って売却してしまう可能性があります。
ご自身のライフイベントを見据えて、無理のない現実的な目標設定から始めてみてください。
簡易チェックリストを活用して自分のリスク許容度を把握する
年齢や収入状況によって、投資に回せる資金の余裕は一人ひとり大きく異なる傾向にあります。
- 年齢（若いほど回復を待つ時間があるため許容度が高い）
- 収入の安定性（安定しているほど許容度が高い）
- 投資に回せる余剰資金の割合
- 資金を使う予定までの期間
実際に、年齢が若く安定した収入がある人ほど、相場が回復するのを待つ時間が長いためリスクを取りやすいと言えるでしょう。
例えば、毎月の貯金から1万円を投資に回し、それが一時的に減っても生活に支障が出ないかを確認してみてください。
一方で、退職金など直近で使う予定がある資金を大きく減らしてしまうと、その後の生活設計が狂ってしまいます。
ご自身の現在の状況を冷静に見つめ直し、適正なリスクの範囲をしっかりと把握しましょう。
リスク許容度に合わせて国内外の株式や債券の配分を決定する
把握したリスク許容度をベースにして、株式や債券といった具体的な資産の配分比率を決めていきます。
- 積極的に利益を狙いたい場合は株式の割合を多めにする
- 手堅く運用したい場合は債券の比率を高める
- 同じ株式でも国内と海外で地域を分けて保有する
実は、積極的に利益を狙いたい場合は株式の割合を多めにし、手堅く運用したい場合は債券の比率を高めるのが基本の形です。
毎月の収入から捻出できる余剰資金が多い方は、株式の比率を増やしてリターンを追求する選択肢もあります。
ただし、同じ株式であっても国内と海外では値動きの傾向が異なるため、地域も分けて保有することが大切だと言えるでしょう。
ご自身の性格や運用方針にフィットする配分をじっくりと見つけてみてください。
新NISAやiDeCoを活用して具体的な投資信託を選択する
資産の配分が決まったら、税制優遇制度を利用しながら実際に購入する投資信託を選びましょう。
新NISAでは対象となる運用益が非課税になり、iDeCoでも運用益が非課税で再投資されます。ただし、iDeCoは原則60歳まで引き出せず、受取時には税制上の控除が適用されます。
非課税の恩恵を受けることで、長期間にわたる資産形成をより有利に進められます。
課税口座では、売却益や配当・分配金に原則20.315％の税金がかかりますが、NISA口座の対象となる利益は非課税になります。
もちろん、制度ごとに引き出しの制限や対象となる商品が異なるため、目的に応じて使い分ける視点が求められます。
それぞれの制度の強みをしっかりと理解したうえで、ご自身のポートフォリオを完成させてください。
リスク許容度別におすすめの分散投資ポートフォリオ例を紹介
自身の状況を把握した後は、具体的にどのような割合で資産を配分すればよいのかを確認していきましょう。
ご自身がどの程度のマイナスまでなら精神的に耐えられるのかを基準に、目的に合った配分を見つけることが大切です。
| リスク許容度 | おすすめのポートフォリオ型 | 特徴 |
|---|---|---|
| 低い | 安定型（債券中心） | 株式中心の配分と比べて、価格変動を抑えられる |
| 中程度 | バランス型（株式・債券均等） | リスクとリターンを両立する |
| 高い | 積極型（株式中心） | 長期的な資産の最大化を目指す |
例えば、毎月のお小遣いから少しずつ将来の備えを作りたい方と、手元にあるまとまった退職金を運用したい方では選ぶべき道が変わります。
それぞれのライフスタイルに合わせた代表的な配分モデルを知ることで、相場の変動に一喜一憂しない土台を作ることができるでしょう。
無理のない範囲で運用を続けるためにも、ご自身の感覚に最も近いスタイルを見つけてみてください。
以下では、リスクの度合いに応じた具体的なポートフォリオの例を詳しく解説します。
安定型は債券の割合を増やして資産全体の価格変動を抑える
債券は国や企業がお金を借りるために発行する証明書のようなものであり、株式と比べて価格の変動が穏やかだと言えます。
- 安定性を重視する場合は、株式よりも債券や預金などの比率を高める配分が候補
- 値動きによる精神的な負担を軽くする効果がある
- リスクを抑える分、得られるリターンも小さくなる
固定利付債では、発行条件に基づいて利息を受け取れます。
※債券の種類や発行体の信用状況によって条件やリスクは異なります
例えば、国内の債券を7割から8割ほど組み込み、残りのわずかな部分で株式を持つといった配分が考えられます。
一方で、リスクを抑える分だけ得られるリターンも小さくなる点には注意が必要です。
短期間で資産を大きく増やすことは難しいため、物価上昇のスピードに運用益が追いつかない可能性も考慮しなければなりません。
投資経験が浅く値動きを抑えたい場合は、運用目的やリスク許容度に応じて、債券や預金などの比率を高める方法を検討できます。
バランス型は株式と債券を均等に配分してリスクとリターンを両立する
ある程度の利益を狙いつつも大きな値動きは抑えたい方には、株式と債券を組み合わせるバランス型の配分が選択肢になります。
バランス型ポートフォリオとは、株式と債券を組み合わせ、一定のリターンを目指しながら資産全体の値動きを抑えることを目的とした構成です。
債券を組み合わせることで、株式だけを保有する場合より資産全体の値動きを抑えられる可能性があります。
例えば、国内と海外の株式で全体の5割を占め、残りの5割を国内外の債券で固めるといった構成が一般的です。
安定型よりも株式の割合が増えるため、一時的に資産の評価額がマイナスになる時期がある点には注意が必要です。
長期的に運用することで短期的な価格変動の影響を抑えやすくなりますが、将来の運用成果や元本が保証されるわけではありません。
極端なリスクを取りたくないものの資産もしっかり育てたい方は、この均等な配分を基準に計画を立ててみてください。
積極型は株式の比率を高めて長期的な資産成長を目指す
多少の価格変動を受け入れ、長期的な成長を重視する方には、株式を中心とした積極型のポートフォリオが選択肢になります。
株式は企業の成長に直接投資する手段であり、長期間保有することで高い収益を得られる可能性を秘めた金融商品と言えます。
- 経済成長の恩恵を受けられる可能性がある
- 利益を再投資しながら長期運用を続けることで、複利効果が期待できる
- 長期的な視点で資産の最大化を目指せる
価格変動を十分に許容できる場合は、株式比率を高めた配分も選択肢になります。
一時的な暴落が起きたとしても、すぐに使う予定のない資金であれば、短期的な値下がりを踏まえて長期保有を検討できます。
目先のマイナスに動じない余裕資金がある場合は、リスクを理解したうえで、株式比率を検討しましょう。
年金運用を行うGPIFの基本ポートフォリオも参考として活用できる
プロがどのように資産を配分しているのか知りたい方は、公的年金を運用しているGPIFの構成を参考にするのも有効な手段です。
GPIFは国民の大切な年金を長期にわたって安全かつ効率的に増やすことを目的とした、世界最大級の機関投資家です。
| 資産クラス | 配分比率 |
|---|---|
| 国内株式 | 25% |
| 海外株式 | 25% |
| 国内債券 | 25% |
| 海外債券 | 25% |
GPIFの基本ポートフォリオは、公的年金の運用目的に合わせて策定された配分です。
個人投資家が分散投資を考える際の参考にはなりますが、そのまま適用するのではなく、運用目的やリスク許容度に合わせた調整が必要です。
GPIFは4資産を各25％とする基本ポートフォリオを採用しており、個人が分散投資を考える際の参考例のひとつになります。
例えば、もう少し安全にいきたい場合は国内債券の割合を増やし、逆に攻めたい場合は海外株式の比率を上げるといった工夫です。
最初はプロの真似から運用をスタートし、経験を積みながらご自身のライフスタイルに合わせたアレンジを加えていきましょう。
年代別におすすめの分散投資ポートフォリオと運用方針を解説
年齢によって目指すべき運用の方向性は大きく変化します。
投資にあてられる期間や必要となる生活資金の額は、ライフステージの進行とともに変わっていくためです。
例えば結婚やマイホームの購入など、人生の節目において必要となるまとまったお金の額はそれぞれ異なります。
リスク許容度とは、投資によって発生するマイナスを精神的にも経済的にもどれくらい受け入れられるかを示す度合いのことです。
近い将来に必要な資金まで値動きの大きい商品で運用すると、必要な時期に十分な金額を確保できない可能性があります。
以下では、それぞれの年代に合わせた具体的なポートフォリオの配分と運用方針を詳しく解説します。
20代から30代は株式の比率を高めた運用も選択肢になる
若い世代は投資期間を長く確保でき、長期運用の時間を味方につけやすいため、リターンを狙って株式中心の配分とする考え方もあります。
長期投資では一時的な暴落があっても、回復を待つ時間が十分に残されています。
- 投資期間を長く確保できるため株式中心の積極的な運用が適している
- 運用期間が長くなるほど元本割れのリスクが下がる傾向がある
- 生活防衛資金は現金でしっかりと確保しておくことが前提
例えば毎月飲み会を1回我慢して捻出した1万円を積み立てるだけでも、複利の効果で将来的に大きな資産へ育つ可能性があります。
複利とは運用で得た利益を再び投資に回すことで、雪だるま式にお金が増えていく仕組みのことです。
ただし、病気やケガに備えるための生活防衛資金は現金でしっかりと確保しておく点には注意が必要です。
生活防衛資金とは、突然の失業や入院などのトラブルが起きた際でも生活を維持するための貯金のことです。
早めに情報収集を始め、少額から無理なく取り組める運用方法を検討することが、資産形成の第一歩になります。
40代から50代は教育資金などを考慮してバランス重視の配分に移行する
中年期に差し掛かると、株式の比率を少し下げて債券などを組み込むなど、攻めと守りのバランス型の配分へ見直したい時期です。
子どもの進学や住宅ローンの返済など、まとまった資金が必要になる時期を迎えるため、資産の目減りを防ぐ仕組みが求められます。
教育資金や住宅ローンなどまとまった資金が必要になる時期のため、株式の比率を下げて債券を組み込んだバランス型の配分へ移行します。
数年以内に使う予定のある資金は、預金や使用時期に合った満期の債券など、価格変動と換金性を考慮した方法で確保することが重要です。
もし大学の入学金が必要なタイミングで株式市場が暴落してしまうと、予定していた資金を準備できず焦ってしまいますよね。
国内債券は国や企業がお金を借りるために発行する借用書のようなもので、株式よりも値動きが小さく安定している特徴があります。
一方で老後資金のための運用も並行して続ける必要があるため、完全にリスクを避けるのは得策ではありません。
ご自身のライフイベントに合わせて、定期的に資産の配分比率を調整することをおすすめします。
60代以降は必要資金を確保しながらリスクを抑えた配分を検討する
定年退職を迎える世代は、生活費や収入状況に応じて、資産を大きく減らさないための保守的な運用方針も検討する必要があります。
- 退職金を一度に全額リスク資産へ投資するのは避ける
- 定期預金や個人向け国債を中心に手堅く資産を守る
- 物価上昇対策として一部を配当金狙いの株式に振り分ける
退職金という数千万円単位の大きな資金を手にした場合でも、一度に全額をリスク資産へ投資するのは非常に危険です。
例えば定期預金や個人向け国債などを中心に据えて、生活に必要な資金を確保しながら、インフレへの対応も含めて無理のない運用を行うことが大切です。
個人向け国債は額面で償還される仕組みで、比較的安全性の高い商品ですが、原則として発行後1年間は中途換金できず、換金時には調整額が差し引かれます。
もちろん物価上昇によるお金の価値の目減りを防ぐために、一部を配当金狙いの株式に振り分ける選択肢も有効です。
老後の生活を安心して送るためにも、守りを固めたポートフォリオを構築して運用を続けてください。
新NISAを活用した具体的な投資信託の組み合わせ例を紹介
新NISAでは、目的に応じてつみたて投資枠と成長投資枠を使い分ける方法があります。
ここでは、非課税メリットを活用しながら資産形成を検討するための、具体的な投資信託の組み合わせ例を紹介します。
新NISAには、一定の投資信託を対象とするつみたて投資枠と、対象となる投資信託・ETF・上場株式などを選べる成長投資枠があります。
| 投資枠 | 役割 | おすすめの商品例 |
|---|---|---|
| つみたて投資枠 | 安定した資産の土台作り | 全世界株式インデックスファンド |
| 成長投資枠 | さらなる利益の追求 | 対象となる投資信託、ETF、個別株など |
例えば、毎月の給料からは手堅く積み立てを行い、ボーナスが出たタイミングで少し利益を狙うといった柔軟な運用が可能です。
以下では、それぞれの枠に適した具体的な商品の選び方や組み合わせ方について詳しく解説します。
つみたて投資枠は全世界株式インデックスファンドを軸に設定する
つみたて投資枠では、全世界株式インデックスファンドを中心にポートフォリオを組む方法が代表的な選択肢のひとつです。
全世界株式インデックスファンドとは、世界中の企業の株に少額からまとめて投資できる詰め合わせパックのような商品のことです。
世界中の企業の株に少額からまとめて投資できる商品のことです。
複数の国や地域へ分散投資できるため、特定の国だけに投資する場合より、地域の偏りによる影響を抑えやすくなります。
アメリカの景気が落ち込んだ場合でも、他の国や地域へ分散していることで、米国株式だけに投資する場合より影響を抑えられる可能性があります。
ただし、世界中の株式市場全体が下落するような局面では、一時的に資産が目減りする可能性がある点には注意が必要です。
相場下落時も、当初の投資目的や運用期間に変化がなければ、焦って売却せず積立を継続することが選択肢になります。
成長投資枠は高配当ETFや個別株などを目的に応じて組み合わせる
成長投資枠では、投資信託、ETF、個別株などから、目的やリスク許容度に合った商品を選択できます。
高配当ETFとは、配当利回りの高い複数の企業の株式などにまとめて投資する上場投資信託です。ETFから支払われる分配金は、市場環境や組入銘柄の配当状況によって変動します。
- 高金利ETFや個別株を組み込んで高いリターンを追求する
- 受け取った配当金を生活費や旅行資金にあてることができる
- 企業の決算情報を確認し、将来性を見極めるスキルが求められる
例えば、受け取った配当金を日々の生活費の足しにしたり、年に一度の家族旅行の資金にあてたりと、目に見える形で恩恵を受けられます。
そのため、定期的に企業の決算情報を確認し、将来性を自分自身で見極めるスキルが求められるでしょう。
まずは少額からスタートし、ご自身の知識や資金に余裕がある範囲で無理なく挑戦してみてください。
低コスト銘柄で実践的に構成する
具体的な商品を選ぶ際は、運用コストが比較的低い銘柄で構成することが重要です。
投資信託を保有している間は、運用管理費用である信託報酬が信託財産から日々差し引かれます。
この信託報酬が低く設定されている商品を選べば、運用コストを抑え、長期的に手元に残る利益を増やしやすくなります。
商品を購入する前には、目論見書と呼ばれる商品の説明書を必ず確認し、手数料が同種の商品と比較して過度に高くないかをチェックしてください。
分散効果が限定的になりやすいポートフォリオと改善案
一生懸命に複数の金融商品を購入しても、実は正しい分散投資になっていないケースは少なくありません。
初心者の方が陥りがちな、間違った資産配分の例とその改善策を把握しておくことは非常に重要です。
複数の商品に分けて投資をしているつもりでも、中身がすべて米国株式だった場合、アメリカの経済が落ち込んだ際にすべての資産が同時に値下がりしてしまいます。
資金を守りながら増やすためには、正しい知識を持って現状の組み合わせを見直す必要があります。
例えば、複数の商品に分けて投資をしているつもりでも、中身を開けてみたらすべて米国株式だったというケースが挙げられます。
これでは、アメリカの経済が落ち込んだ際にすべての資産が同時に値下がりしてしまいます。
せっかくの資金を守りながら増やすためには、正しい知識を持って現状の組み合わせを見直す必要があります。
以下では、よくある失敗例とそれぞれの改善案について詳細を解説します。
類似ファンドの重複保有は十分な分散効果を得にくい場合がある
複数の投資信託を購入しているからといって、必ずしもリスクが分散されているわけではありません。
名前が違う商品であっても、中身が同じような値動きをする類似ファンドであれば意味がないと言えるでしょう。
実際に、米国株式の代表的な指標であるS&P500に連動する商品と、全米株式を対象とした商品を両方持っているケースがよく見られます。
この2つは投資先の大部分が重なっているため、アメリカの景気が悪化した際には両方同時に大きく値下がりしてしまいます。
例えば、同じ会社の営業部と企画部の両方に投資をして、会社全体が倒産したときに両方の資金を失うような状態です。
株式だけでなく債券を組み入れたり、アメリカ以外の先進国や新興国へも目を向けたりすることが考えられるでしょう。
ご自身が保有している商品の目論見書を読み、どこに投資されているのか中身の構成比率をしっかりと確認してください。
毎月分配型ファンドへの集中投資は複利効果を得られない可能性がある
毎月現金が受け取れる毎月分配型ファンドは魅力的に見えますが、資産を大きく育てる目的には適していません。
毎月分配型ファンドは、分配金を受け取ることで運用資産が減少する場合があり、分配金を再投資しない場合は複利効果を得にくくなります。
また、分配金に元本払戻金が含まれることもあるため、内訳の確認が必要です。
さらに、運用成績が悪い時には元本を削って分配金が支払われるタコ足配当と呼ばれる状態に陥る危険性もあります。
例えば、時間をかけて大きな雪だるまを作りたいのに、毎月少しずつ雪を削り取って遊んでいるような状態と言えるでしょう。
もちろん、定年退職後などで毎月の生活費の足しにしたいという明確な目的がある場合はその限りではありません。
しかし、これから将来に向けて資産を形成していきたい世代にとっては、分配を抑え、利益が自動で再投資されるタイプの商品も有力な選択肢となります。
生活防衛資金まで投資に回すと短期的な暴落時に資金ショートを招く
早くお金を増やしたいと焦るあまり、生活に必要な現金まで投資に回すことは避ける必要があります。
- 手元の現金をすべて投資に回すのは避ける
- 現金がないと、価格が下落しているタイミングで売却せざるを得なくなる
- 生活費の半年から1年分は銀行預金で確保しておく
投資では、運用期間中に資産価値が大きく下がる局面が起こる可能性があるため、心と資金の余裕を持っておくことが不可欠です。
もし現金がない状態のときに手元にお金が必要になると、損失が出ている最悪のタイミングで投資信託を売却せざるを得なくなります。
例えば、突然の病気による入院や、冷蔵庫や洗濯機といった大型家電が同時に故障した際の急な出費を想像してみてください。
このような予期せぬトラブルに対応するため、一般には生活費の数か月から1年分程度を、すぐに引き出せる預金などで確保する方法が考えられます。
生活に必要な資金まで投資すると、相場下落時に運用を継続しにくくなる可能性があります。
まずはご自身の生活を守るための現金をしっかりと計算し、必ず余剰資金の範囲内で無理なく投資を始めましょう。
ポートフォリオを運用する際の注意点とリバランスのやり方
ポートフォリオは一度構築して終わりではなく、その後の適切な管理が最終的な運用成績を大きく左右します。
当初は安全な運用を目指していたのに、気がつけばリスクを取りすぎている状態になっていたというケースも少なくありません。
例えば、車を安全に長く乗り続けるためには、定期的な車検や消耗品の交換といったメンテナンスが欠かせないのと同じ理屈です。
正しい知識を持たずに放置してしまうと、想定外の大きな損失を被る可能性が高まってしまいます。
以下では、運用を続けるうえで気をつけるべき心構えと、具体的なメンテナンス手法について詳しく解説します。
短期的な相場変動に一喜一憂せず長期的な視点で積立を継続する
投資信託などの価格は日々変動するため、長期運用であっても一時的に評価額がマイナスになる可能性があります。
例えば、スマートフォンのニュースで株価暴落という文字を見ると、今すぐ売らないと損をするのではないかと焦ってしまいますよね。
過去のデータを見ると、世界経済は一時的な下落を経験しながらも長期的な視点では成長を続けています。
そのため、目先のマイナスに動揺して途中でやめてしまうのではなく、当初の計画通りに積立を継続してください。
年に一度は資産配分を確認して崩れた割合を元に戻すリバランスを行う
運用中は定期的にご自身の資産状況を点検し、崩れてしまった配分を元に戻す作業を実施しましょう。
- 崩れてしまった資産配分を元の状態に修正する
- リスクが当初の想定よりも高くなるのを防ぐ
- 定期的なメンテナンスで安定した運用を続ける
相場の動きによって特定の資産が大きく値上がりすると、ポートフォリオ全体におけるその資産の割合が増え、当初よりリスクが高い状態になってしまいます。
当初の運用方針より株式の比率が高くなっていないか、見直す必要があるでしょう。
定期的に見直すことで、資産配分が当初の想定から大きく外れるのを防ぎやすくなります。
リバランスは値上がりした資産を売り値下がりした資産を買って調整する
崩れた資産配分は、比率が高くなった資産の売却や、比率が低い資産への追加投資によって調整できます。
価格変動によって目標比率を上回った資産の一部を売却し、その資金で相対的に安くなっている資産を購入して元のバランスに整えます。
現在のポートフォリオの資産配分を確認し、目標とする割合からどれくらいズレているかを把握します。
価格が上がって目標比率よりも高くなっている資産を売却し、利益を確定させます。
売却して得た資金を使って、目標比率を下回っている資産を買い増し、元のバランスに整えます。課税口座では、売却に伴う税金や手数料も考慮しましょう。
例えば、評価額が膨らんだ株式を10万円分売却し、そのお金で比率が下がっている債券を買い増すといった具合です。
ご自身の資金力や手間を考慮して無理のない方法を選び、理想のポートフォリオを維持してください。
分散投資のポートフォリオに関するよくある質問
分散投資のポートフォリオを作成して運用を始める際、多くの方が共通して疑問に感じるポイントをまとめました。
初めての資産運用では、専門的な知識が不足していることへの不安から、同じような悩みを抱えやすい傾向にあります。
不安を抱えたまま見切り発車で投資を始めてしまうと、相場が少し変動しただけでパニックになりかねません。
例えば、新しい高額な家電を買う前に口コミやよくあるトラブルを念入りに調べておくのと同じように、事前の疑問解消が非常に大切です。
これまでの解説を読んでもまだスッキリしない部分がある方は、ここで紹介する質問事項と回答をしっかりと確認してください。
以下では、投資信託の選び方や見直しのタイミングなど、具体的な疑問に対する回答をそれぞれ詳しく解説します。
Q. 投資信託を複数買うだけで分散投資になりますか？
投資信託を複数購入しただけでは、必ずしも正しい分散投資になっているとは言えません。
購入した複数のファンドが、同じような値動きをする地域や資産に集中していれば、リスクの分散効果は薄れてしまうと言えるでしょう。
- 複数の商品を買うだけでは不十分
- 投資先の中身が重複していないか目論見書で確認する
- それぞれが異なる役割を持つように意図して組み合わせることが、リスクを管理するうえで重要です。
例えば、アメリカの株式を対象とした商品を3種類買ったとしても、アメリカの経済が落ち込めば全て同時に値下がりしてしまいます。
そのため、株式と債券を組み合わせたり、国内と海外に分けたりといった工夫が求められます。
目論見書と呼ばれる商品の説明書をしっかりと読み込み、投資先の中身が重複していないかチェックしてみてください。
Q. ポートフォリオの見直しはどのくらいの頻度で行うべきですか？
頻繁に見直しすぎると、短期的な値動きに振り回されてしまい、冷静な判断ができなくなるリスクが高まる点には注意が必要です。
原則として1年に1回程度の頻度でリバランスを行うことをおすすめします。
ただし、結婚や転職などで収入状況が大きく変わった際は、その都度リスク許容度を再検討する必要があります。
例えば、健康診断を年に1回受けて体の状態をチェックするように、資産のバランスも定期的な点検が欠かせません。
ただし、結婚や転職などで収入状況が大きく変わった際は、その都度リスク許容度を再検討する必要があります。
ライフステージの変化に合わせて、ご自身が取れるリスクの大きさも柔軟に変化させていくことが大切です。
年に1回のリバランスと呼ばれる資産配分の調整を通じて、本来の運用方針からズレていないか確認しましょう。
Q. 新NISAでポートフォリオを組む際の注意点は何ですか？
新NISAを利用してポートフォリオを組む際は、非課税というメリットに気を取られすぎないことが大切です。
利益に税金がかからないという理由だけで、ご自身の許容範囲を超えるハイリスクな商品ばかりを選ぶのは危険と言えるでしょう。
- 非課税のメリットに気を取られ、ハイリスクな商品ばかりを選ぶのは危険
- 新NISA口座内で損失が出た場合、他の口座の利益と相殺する損益通算が使えない
- 非課税メリットだけでなく、商品のリスクや運用期間も考慮して選ぶ
例えば、早くお金を増やしたいと焦って新興国株式に全額を投じると、相場の急落時に大きな精神的ダメージを受けます。
NISA口座の損失は課税口座の利益と損益通算できないため、非課税メリットだけでなく、商品のリスクや運用期間も考慮して選ぶことが重要です。
まずはつみたて投資枠の対象商品から、自身の運用期間やリスク許容度に合う分散型の商品を検討し、必要に応じて成長投資枠の活用も検討しましょう。
Q. 自分に合ったポートフォリオが分からない時はどうすればいいですか？
これは、複数の資産に対して、商品ごとにあらかじめ定められた割合で分散投資する仕組みです。
例えば、プロの料理人が栄養バランスを考えて作ってくれた幕の内弁当を買うようなイメージを思い浮かべてみてください。
国内外の複数資産に投資するバランス型ファンドであれば、商品ひとつで分散投資でき、初心者でも資産配分を管理しやすくなります。
自分で資産配分を決めるのが難しい場合は、バランス型ファンドも選択肢になります。ただし、資産配分や信託報酬が自分の目的に合っているか確認することが必要です。
少額からバランス型ファンドで運用をスタートし、投資の感覚を掴みながら知識を深めていくことをおすすめします。
まとめ：自分の目的に合ったポートフォリオを検討して分散投資を始めよう
自分に合った資産配分をはじめに決めておくことで、一時的な相場の下落が起きた際にも慌てずに運用を継続できる仕組みを作れます。
投資には常に値下がりのリスクが伴うため、ご自身が精神的に耐えられる損失の範囲をあらかじめ把握しておく必要があります。
例えば、家計に無理のない金額を設定すれば、新NISAのつみたて投資枠を活用して資産形成を始められます。
ただし、一度設定した資産の割合は時間の経過とともにズレていく点には注意が必要です。
そのまま放置していると、気がつかないうちにリスクを取りすぎた状態になってしまう恐れがあります。
まずはご自身の家計の状況や投資の目的を客観的に見つめ直してみてください。
そのうえで、自分の目的やリスク許容度に合う金融商品の組み合わせを検討してみてください。
本記事は、資産運用、金融商品、保険、年金、税務等に関する一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の商品・サービス・取引を推奨するものではありません。商品内容、費用、リスク、税務上の取扱い、運用成果・受給額等は、契約条件、法令・制度、市場環境、個別事情により異なり、記載された試算や将来の結果を保証するものではありません。検討にあたっては、各事業者・公的機関の公式情報や関係資料をご確認ください。
