インデックスファンドの利回りは？おすすめ銘柄5選と平均リターン

将来の資産形成に向けて投資を始めようと考えたものの、インデックスファンドで運用すると現実的にどれくらいの利回りが見込めるのか気になっていませんか。

過去の暴落のニュースなどを見ると、元本割れをして大切な資金を減らしてしまうのではないかと不安に感じる方も多いはずです。

長期運用を前提とした場合、インデックスファンドのリターンは年率3〜7％程度を現実的な目安として考えられます。※

例えば毎月3万円を年率5％で20年間積み立てた場合、元本720万円に対して最終的な資産額は約1,233万円まで成長する計算になります。

この記事では、具体的な将来の資産シミュレーションや、銘柄選びで確認したい比較ポイントを詳しく解説します。

想定リターンとリスクへの対応方法を理解し、ご自身の状況に合う範囲で資産形成を検討しましょう。

※ただし、実際のリターンは投資対象、運用期間、為替、コストなどによって異なり、将来の成果を保証するものではありません。

この記事の監修者

山口祐平 ファイナンシャルプランナー

宅地建物取引士 、 ファイナンシャルプランナー 、 証券外務員 の資格を持つ専門家。
証券や投資用不動産の販売において、卓越した商品分析力を発揮し、幅広い商品知識を駆使して顧客に最適な投資プランを提案している。
商品特性の深い理解に基づき、複雑な金融商品や不動産投資に関するニーズに対応し、信頼性の高いコンサルティングを提供。
これまで培ってきた知識と経験をもとに、顧客の資産形成に寄与している。

インデックスファンドの平均利回りの目安と計算方法

インデックスファンドで運用を始める際、将来どれくらい資産が増えるのか目安を知っておくことは大切です。

利回りの相場を把握していないと、非現実的な目標を立ててしまい、短期的な価格変動で運用を挫折してしまうリスクが高まります。

だからこそ、過去のデータに基づく現実的な数値をあらかじめ理解しておくことが、資産形成計画を立てる重要な準備の一つとなります。

また、運用成績を示す数字には複数の計算方法が存在するため、それぞれの特徴を正しく読み解く知識も欠かせません。

このセクションでは、現実的なリターンの目安から、運用成績を正しく評価するための計算方法までを詳しく解説します。

投資期間によって結果がどう変わるのかも合わせて確認し、無理のないご自身の資産形成プランにしっかりと役立ててください。

長期運用の平均利回りは年率3〜7％が現実的な目安

インデックスファンドを長期で運用した場合、年率3〜7％程度のリターンを想定しておくのが現実的だと言えます。

過去のデータにおいて、世界中の株式に分散投資する主要な指数の多くが、おおむねこの範囲に収まる成果を残しています。

実際に、毎月3万円を年率5％で20年間積み立てた場合、元本720万円に対して最終的な資産額は約1,233万円に達する計算になります。

元本保証のある預金とはリスクの性質が異なりますが、長期運用では、銀行の預金金利より、高いリターンが期待できる場合があります。

ただし、この数値はあくまで過去の平均値であり、毎年必ず5％ずつ安定して増え続けるわけではない点には注意が必要です。

また、インデックスファンドには元本割れリスクがあるため、安全性や資金を使う時期も踏まえて使い分けることが重要です。

一時的なマイナスに動揺することなく、長期的な視点でじっくりと資産を育てていく姿勢を持ち続けましょう。

算術リターンと幾何リターンの違いと正しい計算方法

投資の成績を正確に把握するためには、単純な算術リターンではなく幾何リターンを用いて確認することが極めて重要です。

算術リターンは各年の利回りを単純に平均したものであり、実際の資産の増減を正しく反映できない性質を持っています。

項目名	内容
算術リターン	各年の利回りを単純に平均したもの。実際の資産増減を正しく反映できない場合がある。
幾何リターン	複利効果を考慮して平均計算したもの。実際の資産増減（年平均成長率）を正しく反映できる。

例えば、1年目に資産が半分になり、2年目に倍になった場合を考えてみましょう。

この場合、算術リターンはプラス25％と計算されますが、実際の資産額は元本のまま増えていません。

このように、単純な平均値だけを見ていると、実際の運用状況よりも見かけの数字が良く見えてしまう錯覚に陥りやすくなります。

これからファンドを選ぶ際は、表面上の数字だけで判断せず、実際の資産の増え方を正しく評価する視点が求められます。

証券会社や運用会社の画面で実績を確認する際は、幾何リターンか年率換算リターンか、などといった算定条件を確認してください。

投資期間別で見る利回りのブレ幅と長期投資の重要性

一般的には、投資期間が長くなるほど、短期的な値動きの影響がならされ、利回りのブレ幅が小さくなり、元本割れを起こすリスクが低減する傾向にあります。

実際に過去の市場データを見ると、投資期間が1年や3年といった短期では、リターンが大きく上下に振れることが分かります。

株式指数では、1年間に数10％上昇する年がある一方、数10％下落する年もあります。

しかし、保有期間を15年や20年と長期に延ばした場合、過去データ上は、短期投資に比べてリターンのブレが小さくなり、プラスのリターンとなった例が多く見られます。※

マイナスになったらどうしようと不安になるかもしれませんが、運用期間を長くすることで短期的な価格変動の影響を抑えられる可能性があります。

目先の価格変動に一喜一憂せず、当初決めたルール通りに淡々と積立投資を継続することをおすすめします。

※ただし、これは過去の傾向であり将来の運用成果を約束するものではありません。投資対象や開始時期によっては長期でも元本割れすることがあります。

毎月積立額と目標利回り別の将来資産シミュレーション

投資を継続していくうえで、将来の資産推移を具体的にイメージすることはモチベーション維持に直結します。

積立額や運用期間、設定する利回りによって、最終的な資産額は大きく変動する点には注意が必要です。

例えば、毎月無理のない金額からスタートしても、長期的な視点を持つことで複利効果が働き、元本を上回る場合があります。

実際にシミュレーションを行ってみると、時間という味方をつけることがいかに重要であるかがわかります。

日々の生活費のなかから少しずつ資金を捻出するだけでも、運用条件によっては、長期の複利効果により投資元本を上回る資産額となる可能性があります。

以下では、具体的な条件を設定したシミュレーション結果や、目標に向けた逆算の考え方について詳しく解説します。

毎月3万円を利回り5％で20年間運用した場合の予測

毎月3万円を年利5％で20年間積み立てた場合、最終的な資産額は約1233万円に到達する計算となります。

このうち投資元本は720万円であり、残りの約513万円が運用によって得られた利益分に該当します。

項目名	金額
毎月の積立額	3万円
投資元本	720万円
運用による利益分	約513万円
最終的な資産額	約1233万円

毎月3万円という金額は、家計の固定費や日々の支出を見直すことで、多くの方にとって検討しやすい積立額の目安の一つと言えます。※

実際に多くの方が、スマートフォンの通信費や保険料の見直しを行うことで、この積立額を確保しています。

ただし、投資信託の運用成績は常に一定ではなく、相場状況によっては一時的に評価額が下落する局面も存在します。

元本割れをしてしまうと焦ってしまい、下落時の売却は損失を確定させる場合があります。

しかし、資金が必要になった場合や、投資目的・リスク許容度が変わった場合には、保有継続が適切かを改めて判断する必要があります。

短期的な値動きに一喜一憂せず、長期的な目線で淡々と積立を継続することをおすすめします。

※毎月3万円は試算例の一つです。実際の積立額は、収入、固定費、生活防衛資金、今後の支出予定などを踏まえ、無理のない範囲で設定しましょう。

まとまった資金を一括投資した場合の複利効果と利回り

手元にまとまった資金がある場合、一括投資を行うことで複利効果を活かせる可能性があります。

一括投資は、積立投資より早い段階から資金全体を市場で運用できるため、相場が上昇した場合にはリターンを得やすくなる可能性があります。

一方、投資直後に相場が下落すると、損失も大きくなりやすい点に注意が必要です。

例えば、100万円を年利5％で20年間運用した場合、追加の投資を一切行わなくても、最終的な資産額は約265万円まで成長する計算です。

銀行の普通預金に預けたままにしておくより高いリターンを得られる可能性があります。

一方で、投資直後に市場全体の大暴落が起きた場合、一時的な損失額が大きくなりやすい点には注意が必要です。

精神的な負担を軽減したい場合は、資金を数回に分けて投資する分割投資の手法を取り入れるのもひとつの有効な手段です。

ご自身の資金状況やリスク許容度に応じて、一括投資と積立投資を組み合わせるなどの柔軟な対応を検討してみてください。

目標金額から逆算する毎月の必要積立額と達成年数

老後資金や教育資金など、明確な目標金額がある場合は、そこから逆算して毎月の積立額を設定するのが効果的です。

事前にゴールを定めておくことで、ご自身の収入に対して無理のない計画かどうかを客観的に判断できるメリットがあります。

運用期間	毎月の必要積立額
20年間	約4万8000円
25年間	約3万3000円

老後までに2000万円を準備したいと考えた場合、利回り5％で20年間の運用を前提とすると、毎月の必要積立額は約4万8,000円となります。

もしこの金額が現在の家計にとって負担が大きいと感じる場合は、運用期間を25年に延ばす計画に変更してみてください。

そうすることで、毎月の積立額を約3万3000円まで引き下げることが可能となり、日々の生活を圧迫せずに済みます。

目標達成までの期間が短い場合は、積立額や目標金額を見直す必要があります。

高いリターンを求めるほど損失リスクも高まり得るため、期限の近い資金では安全性を優先して検討することが大切です。

ご自身のライフプランと照らし合わせながら、現実的に継続可能な積立計画を立ててみましょう。

利回りで選ぶインデックスファンドの比較ポイント

インデックスファンドを選ぶ際、過去の運用実績であるリターンだけを見て決めてしまう方は決して少なくありません。

しかし、目先の数字だけで判断すると、想定外の価格変動が発生した際に運用を続けられなくなるリスクが高まります。

例えば、毎日の買い物で値段だけでなく品質や産地を確認するように、投資でも中身をしっかり見極める必要があります。

利回り以外の重要な指標や、運用にかかるコストの仕組みを理解しておくことで、より納得感を持って銘柄を選べるでしょう。

ここでは、数あるファンドを比較検討する際に、必ず確認しておきたい重要なポイントを具体的に解説します。

それぞれの要素を総合的に判断して、ご自身の投資スタイルに最も適した銘柄を見つけてください。

リターンだけでなく標準偏差やシャープレシオを確認する

投資するファンドを選ぶ際は、リターンだけでなくリスクを示す標準偏差や、投資効率を表すシャープレシオを必ず確認しましょう。

標準偏差とは価格の振れ幅の大きさを表す指標であり、この数値が大きいほど価格変動が大きい傾向があります。※

指標名	意味
標準偏差	価格の振れ幅の大きさを表す指標。数値が大きいほど価格変動リスクが大きい傾向がある。
シャープレシオ	取ったリスクに対してどれだけ効率よくリターンを得られたかを示す指標。

例えば、過去の利回りが同じ年率5％の銘柄であっても、標準偏差が異なる場合は将来の価格変動の大きさが全く異なります。

一時的なマイナスに直面した際に焦ってしまわないためにも、ご自身の許容できるリスクの範囲を把握しておくことが大切です。

一方で、シャープレシオは取ったリスクに対してどれだけ効率よくリターンを得られたかを示す重要な指標と言えます。

目先のリターンだけに惑わされず、これらの指標を総合的に比較して長く保有し続けられる銘柄を選択してください。

※高いリターンが得られることを保証するものではありません。

信託報酬などの運用コストが実質利回りに与える影響

長期的な資産形成を成功させるためには、信託報酬をはじめとする運用コストの安さを重視して銘柄を選ぶべきです。※

信託報酬とは投資信託を保有している期間中に継続して差し引かれる管理費用であり、実質的な利回りを直接的に押し下げます。

仮に毎月3万円を20年間積み立てた場合、信託報酬が0.1％違うだけでも最終的な資産額には数万円以上の差が生まれます。

特にインデックスファンドは同じ指数に連動する商品が多数存在するため、コストの低いものを選ぶのがおすすめです。

長期投資においてわずかな手数料の差は将来の大きな成果の違いに直結するため、妥協せずに比較検討することが大切です。

目論見書などで事前にコストの詳細を確認し、コストや運用方針を比較し、ご自身の投資目的に合うファンドを選んで運用を始めてください。

※あわせて、連動対象、運用実績、トラッキングエラー、純資産総額、繰上償還の可能性なども確認しましょう。

S&P500や全世界株式など代表的な指数の特徴を比較

投資先の指数を選ぶ際は、S&P500や全世界株式といった代表的な指数の特徴を理解したうえで決定することが大切です。

S&P500は、一定の採用基準を満たす米国の主要大型株約500社で構成され、米国株式市場の投資可能時価総額の約80%をカバーする指数です。

指数名	特徴
S&P500	米国の主要企業500社で構成。米国株式市場の投資可能時価総額の約80%をカバー。
全世界株式	米国、日本、新興国を含む世界中の企業に幅広く分散投資できる。国ごとのリスクを軽減。

一方で全世界株式は、米国だけでなく日本や新興国を含む世界中の企業に幅広く分散投資できる仕組みが整えられています。

米国一国への集中投資が不安な方も多いかもしれませんが、全世界株式を選ぶことで国ごとの経済状況の変化によるリスクを軽減できます。

どちらの指数も長期的な経済成長の恩恵を受けやすい設計となっているため、初心者の方でも検討しやすい選択肢と言えるでしょう。

それぞれの指数の強みとリスクを比較検討し、ご自身の投資方針に最も適した連動対象を見極めてください。

新NISA対応！人気のインデックスファンド5選

新NISAのつみたて投資枠を利用して資産形成を始めるなら、どの銘柄を選ぶかが将来のリターンを大きく左右します。

数ある商品のなかから、比較的運用コストが低い銘柄を紹介します。

長期投資においては、信託報酬と呼ばれる運用期間中に差し引かれる手数料の安さが重要な選定基準となります。

以下では、それぞれの詳細について解説しますので、ご自身の投資スタイルに合った銘柄を見つけてみてください。

※成長性やコスト面で人気の高い海外株式インデックスを中心に紹介しますが、ご自身の投資目的やリスク許容度に応じて、国内株式やバランス型ファンドも組み合わせて検討することをおすすめします。

eMAXIS Slim 米国株式｜S&P500連動で成長に期待

米国株式への長期分散投資を検討する際の比較候補となるのが、eMAXIS Slim 米国株式です。

この商品はS&P500と呼ばれる、米国の主要な上場企業500社の株価の動きに連動する成果を目指す指数を採用しています。

つまり、これ1本を購入するだけで、世界を牽引する巨大テクノロジー企業などへまとめて投資できる仕組みが整えられています。

運用管理費用である信託報酬が低水準に抑えられているため、長期で保有するほどコストの低さが有利に働きます。

低コストで米国株式への長期投資を検討している方は、まずはこの銘柄を候補として検討してみてください。

※ただし、市場下落による基準価額の変動は避けられません。

参考：eMAXIS Slim 米国株式

eMAXIS Slim 全世界株式｜オルカンで世界に分散投資

世界全体に分散投資したい場合の比較候補となるのが、eMAXIS Slim 全世界株式です。

投資家の間ではオルカンという略称で親しまれており、日本を含む世界中の株式市場を対象に投資を行う商品です。

複数の国・地域に分散することで、特定国への集中リスクを抑えられる可能性があります。

また、指数の定期的な見直しや各国・銘柄の時価総額の変化に応じて、構成銘柄や組入比率が変動するため、自分で定期的に見直す手間がかかりません。

例えば、仕事や家事で忙しく、投資のメンテナンスに時間を割けない方にとっては検討しやすい選択肢と言えるでしょう。

参考：eMAXIS Slim 全世界株式

SBI・V・S&P500｜コストを抑えて米国株に投資

コストをとことん抑えながら米国株式市場の成長を狙いたい方に支持されているのが、SBI・V・S&P500です。

世界最大級の運用会社であるバンガード社が提供するETFを投資対象としており、間接的にS&P500へ投資する仕組みを採用しています。

ETFとは証券取引所に上場している投資信託のことであり、運用コストが一般的な投資信託よりも低い傾向にあります。※

この優れた仕組みを活用することで、投資家が負担する信託報酬が低い水準に設定されている商品です。

わずかな手数料の差であっても、数十年という運用期間を経ることで複利効果によって大きな資産の差を生み出します。

少しでも無駄な出費を減らして運用効率を高めたい方は、このファンドの活用を検討してみましょう。

※信託報酬に加えて売買手数料や為替コストなどを含め、商品ごとに比較する必要があります。

参考：SBI・V・S&P500

楽天・全米株式インデックス｜米国市場全体を網羅してリスク分散

米国の大型株から小型株まで幅広く投資したいと考える方には、楽天・全米株式インデックスが有力な選択肢となります。

S&P500が主要な大企業500社に限定しているのに対し、こちらは中小型株を含む米国市場のほぼ100%をカバーしています。

大型株だけでなく、米国市場に上場する中小型企業も投資対象に含まれるため、将来成長する企業の値上がりを取り込める可能性があります。

例えば、新しい技術を持った小さな企業が急成長した際にも、その企業の値上がりが、ファンドのリターンに寄与する可能性があります。

米国全体に丸ごと投資してみたいという方は、このファンドを通じて幅広い市場への投資を検討してみましょう。

※対象条件や還元率は変更される可能性があるため、公式サイトで最新情報を確認してください。

参考：楽天・全米株式インデックス

ニッセイ外国株式インデックス｜日本を除く主要先進国に投資可能

日本を除く主要先進国株式への分散投資を検討する際の選択肢の一つが、ニッセイ外国株式インデックスです。

この商品は日本を除く主要先進国の株式市場の動きに連動する指数を採用しており、欧米の企業を中心に構成されています。

すでに日本株を個別に保有している方や、勤務先の持ち株会などで国内資産の割合が多い方にとって、資産のバランスを整える有力な選択肢となります。

長年にわたって運用されてきた実績があり、過去に複数回信託報酬の引き下げを行ってきた歴史を持っています。

安定した運用体制と誠実なコスト削減の実績を重視する方は、ぜひ投資先の候補としてチェックしてみましょう。

参考：ニッセイ外国株式インデックス

インデックス投資を始める前に知っておくべきリスクと注意点

インデックス投資を通じて長期的な資産形成を目指すうえで、メリットだけでなく潜在的なリスクを正しく把握しておくことは重要です。

運用を長く続けていれば、順調に資産が増える時期ばかりではなく、予期せぬマイナスを抱える局面が訪れる場合があります。

例えば、想定外の損失が出たときにパニックになって手放してしまうと、将来得られるはずだったリターンを自ら手放す結果になりかねません。

事前にどのような危険性が潜んでいるのかを理解しておけば、相場が大きく変動した際にも冷静な判断を下すことが可能になります。

以下では、運用を途中で挫折しないために、投資初心者が必ず知っておくべき注意点について具体的に解説します。

過去の実績は将来の利回りを保証するものではない

過去に高い利回りを記録した銘柄であっても、今後同じように右肩上がりで利益が出続けるとは限らない点には注意が必要です。

経済の状況や国際情勢は常に変化を続けており、これまでの成長トレンドが将来にわたって継続する確証はどこにも存在しません。

実際に、直近数年間で大きく値上がりした銘柄に飛びついた直後に相場が転換し、長期間マイナスに苦しむケースは頻繁に発生しています。

高いリターンにはそれに見合った高いリスクが伴うため、目先の数字だけを信じ込んで過大な投資額を設定するのは避けるべきだと言えるでしょう。

過去のデータはあくまで参考情報のひとつとして捉え、特定の銘柄に固執することなく客観的な視点を持つことが大切です。

ご自身の目的に合わせて適切な銘柄を見極め、無理のない範囲で長期的な運用を心がけてください。

為替変動によるリスクと基準価額への影響を理解する

海外の株式や債券に投資するインデックスファンドを選ぶ場合、為替変動の影響を大きく受ける事実を理解しておきましょう。

投資先の株価が上昇していても、円高が進行すれば円換算した際の基準価額が下落する仕組みが設けられています。

基準価額とは投資信託の値段のことであり、日々の為替レートの動きによって手元の資産価値がダイレクトに変動します。

例えば、米国株式の価値が10％上がったとしても、同時に為替が15％の円高に振れれば、トータルでの資産額は目減りしてしまいます。

もちろん逆に円安が進めば利益が大きく膨らむ要因にもなりますが、為替の動きを正確に予測することはプロの投資家でも容易ではありません。

海外資産へ投資する際は、株価の動きだけでなく為替の値動きも資産に大きな影響を与える前提で運用計画を立てましょう。

過去の暴落時の最大下落率と資産が回復するまでの期間

数十年にわたる長期的な運用期間中には、歴史的な大暴落に直面して資産が一時的に大きく減少する可能性があります。

実際に過去の金融危機などでは、株式市場全体が半値近くまで落ち込み、元の水準に戻るまで数年単位の長い時間を要したデータが残っています。

コツコツ積み上げてきた数百万円の資産が数ヶ月で半分になってしまう状況を想像すると、恐怖を感じて焦ってしまう気持ちはよくわかります。

しかし、相場が急落したタイミングで慌てて売却してしまうと、損失を確定させるだけで終わってしまいます。

短期的なニュースだけで判断せず、投資目的、資金の使用時期、リスク許容度を踏まえて保有継続の可否を判断しましょう。

目の前の価格変動に一喜一憂せず、数十年先のゴールを見据えてどっしりと構える姿勢を保ちましょう。

元本割れリスクを許容できない場合は別の運用方法も検討

投資である以上、元本割れのリスクを完全にゼロにすることは不可能なため、どうしても損失を避けたい方は別の手段を考える必要があります。

項目	役割と特徴
投資（余剰資金）	当面使う予定のない資金で、長期的な資産増加を目指す。元本割れリスクあり。
預貯金（生活防衛資金）	病気や失業などの万が一に備える資金。安全性が高く、すぐに引き出せる。

長期運用によってリスクを低減できる傾向にあるとはいえ、相場の状況によっては投資した金額を下回る期間が長く続くことも考えられます。

例えば、数年後に必ず支払う必要がある子供の教育資金や住宅購入の頭金を投資に回してしまうと、必要なタイミングで資金が足りなくなる事態に陥りかねません。

減ると生活が成り立たなくなる生活防衛資金は預貯金でしっかりと確保し、当面使う予定のない余剰資金のみを投資に回すのが基本です。

生活防衛資金とは病気や失業などの万が一の事態に備えるお金のことであり、いざという時にすぐ引き出せる状態で持っておくべき資金です。

ご自身の投資目的やどこまでのマイナスなら耐えられるかという基準を改めて見つめ直し、不安が拭えない場合は無理に投資を始めない選択も重要です。

資産を守ることを最優先に考え、定期預金などの安全性の高い方法を活用することも検討してみてください。

インデックスファンドの利回りに関するよくある質問

インデックスファンドでの運用を始めるにあたり、利回りに関する疑問や不安を抱える方は決して少なくありません。

実際に投資をスタートすると、運用成績の確認方法や相場下落時の対応など、新たな疑問が次々と湧いてくるものです。

事前に正しい知識を持っておかないと、ちょっとした価格変動で不安になり、誤った判断を下してしまうリスクが高まります。

例えば、一時的に運用成績がマイナスになった際、焦って解約してしまうと本来得られるはずだった利益を逃してしまいます。※

だからこそ、よくある疑問に対する明確な答えをあらかじめ知っておくことが重要です。

事前に正しい知識を備えておくことで、心に余裕を持って資産形成を続けられます。

以下では、これから投資を始める方が特につまずきやすい利回りに関する質問について、具体的な解決策を交えて解説します。

疑問を一つずつ解消し、自信を持って長期投資に取り組める状態を作っていきましょう。

※資金需要や投資方針の変化がある場合は、保有継続の妥当性を見直しましょう。

Q. インデックスファンドの年利はどこで確認できますか？

インデックスファンドには確定した年利はありません。

しかし、証券会社や運用会社の公式サイト、月次レポートなどで、過去の騰落率や年率換算リターンを確認できます。

自分が口座を開設している金融機関のウェブサイトにログインし、該当する銘柄の詳細ページをチェックするのが最も手軽な方法です。

また、運用会社が毎月発行している月次レポートという資料にも、直近のパフォーマンスや市場の振り返りが詳しく記載されています。

誰でも無料で閲覧できる資料です。

例えば、過去1ヶ月だけでなく、1年や3年、あるいは設定来といった様々な期間ごとの運用実績を比較しながら確認することが可能です。

ただし、表示されている数値はあくまで過去の実績であり、将来の運用成果を約束するものではない点には注意が必要です。

運用成績をこまめにチェックしすぎる必要はありません。

月に1回程度はご自身の資産状況を把握する習慣をつけてみてください。

Q. 利回りがマイナスになった場合はどうすればいいですか？

運用しているインデックスファンドの利回りがマイナスになった場合でも、当初の運用目的と資金計画に立ち返ることが大切です。

長期資金であれば、積立継続も有力な選択肢になります。

金融市場は常に変動を繰り返しているため、一時的な価格の下落は長期投資において誰もが経験する避けられない現象と言えるでしょう。

ここで焦って運用をやめてしまうと、損失を確定させるだけでなく、将来相場が回復した際の利益を取り損ねる結果になりかねません。

投資信託の取引単位である口数を安い時にたくさん買っておくことで、その後に少し価格が戻るだけでも資産全体の評価額がプラスに転じやすくなる仕組みが働きます。※

この仕組みをドルコスト平均法と呼びます。

目先のマイナスに一喜一憂せず、10年や20年といった長期的な視点を持ってどっしりと構えておくことを心がけましょう。

※下落時にも定額購入を続けると平均購入単価が下がる場合がありますが、相場が回復しても評価額がプラスになるとは限りません。

Q. アクティブファンドと比べて利回りは高いですか？

短期間の運用成績を見るとアクティブファンドが上回る局面もありますが、長期的な視点ではインデックスファンドの方が有利な傾向にあります。

ファンドの種類	特徴と運用コスト
インデックスファンド	市場平均に連動する成果を目指す。信託報酬が低く、長期運用に有利。
アクティブファンド	専門家が市場平均以上のリターンを目指す。信託報酬が高く設定されている。

アクティブファンドは、専門家が市場平均以上のリターンを目指して銘柄を厳選するため、信託報酬と呼ばれる運用コストが高く設定されています。

運用期間中に差し引かれる手数料が高いと、その分だけ手元に残る利益が削られてしまうため、長期運用においては大きな負担となります。

これは決して無視できない事実です。

例えば、10年や20年と同じ金額を運用し続けた場合、手数料の差が複利効果によって最終的な資産額に数百万円の差が生じることも珍しくありません。

もちろん、特定のテーマや成長企業に期待してアクティブファンドの一部を取り入れる戦略を否定するわけではありません。

しかし、長期・分散・低コストを重視した資産形成を目指す場合は、まずは低コストなインデックスファンドを検討してみてください。

ただし、安定性を重視する場合は、預貯金や債券を含めた資産配分も検討しましょう。

Q. 新NISAで投資した場合の利回りに税金はかかりますか？

新NISA口座内の対象商品から得た売却益や普通分配金は、国内では原則非課税です。※1

通常の証券口座である特定口座などで運用を行うと、利益に対して約20％の税金が差し引かれる仕組みになっています。

そのため、資産形成を効率よく進めるうえで、非課税制度の恩恵を受けられるかどうかが将来の手取り額に直結すると言えるでしょう。

例えば、長年の運用によって100万円の利益が出た状況を想定すると、通常なら約20万円が税金として引かれますが、新NISAなら100万円をそのまま手元に残せます。

手元に残る金額に大きな差が生じることになります。

ただし、新NISAで生涯にわたって投資できる非課税保有限度額は1800万円と上限が定められている点には注意が必要です。

せっかくの制度を無駄にしないためにも、まずは新NISA口座でのつみたて枠を優先的に活用して資産形成をスタートさせましょう。

※1：ただし、海外資産に対する現地課税が残る場合があり、NISA口座の損失は他口座の利益と損益通算できません。
※2：このうち成長投資枠は12,000,000円が上限で、売却した商品の簿価分は翌年以降に再利用できます。

まとめ：利回りとリスクを理解して目的に合うインデックスファンドを選ぼう

将来に向けた資産形成を計画するには、現実的な利回りの目安と潜在的なリスクを正しく理解して銘柄を選ぶことが不可欠だと言えます。

長期運用における利回りは年率3〜7％程度が相場であり、運用期間が長くなるほど価格変動のブレが小さくなる傾向にあります。

時間をかけることで、元本割れを起こす可能性は低くなっていきます。

例えば、毎月数万円の積立であっても、10年や20年といった時間を味方につけることで複利効果が大きく働きます。

長期で積み立てることで、複利効果を活かし、投資元本を上回る資産形成を目指しやすくなります。

もちろん、相場の下落によって一時的に資産が目減りする局面が生じる可能性には注意が必要です。

過去のデータは、将来の運用成績を約束するものではないと覚えておいてください。

まずはご自身の投資目的や許容できるリスクの範囲を明確にし、運用コストの安い銘柄を探してみてください。

本記事は、投資に関する一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の税務、社会保険、投資判断、金融商品・不動産取引上の判断を行うものではありません。必要資金、税金・社会保険料、各制度の利用可否、投資成果等は、年齢、収入、家族構成、資産状況、居住地、制度改正、市場環境等により異なります。具体的な税額、制度の適用可否、投資判断、ローン・不動産担保商品の利用については、必要に応じて税理士、社会保険の窓口、金融機関、不動産会社等にご確認ください。